イデオロギーに抗する

　世の中は本当にままならない。春の気配が始まった途端、もう夏の到来である。地球温暖化は凄まじい勢いである。ゆき過ぎた人為的な営みがブーメランとして我々にのしかかっているのである。これに科学的手法を駆使した資本主義という経済体制が加速させているのである。東京出生の著者は、長野県農業大学校の教授として土壌学を専門としていて、今回の著作は、三部作の最後を締めくくるものである。要するに、慣行農法に抗する有機農業の勧めである。1960年代後半、日本の農業は緑の革命の影響を受けて、旧来の農法を捨てて肥料の多投、農薬の大量投与などによる環境破壊と農村の共同体を破壊したのである。都市の繁栄と共に、若者は都会を目指し、地方は疲弊して「崩壊集落」と「地方自治体の消滅」を招来させたのである。人の弱みや悩みに付け込んで、健康食品や医療不安を煽ぐ保険商品がＣＭを席巻し、結果として、コロナワクチン接種と同様に、とどめの無い健康悪化と経済格差である。成長神話に駆られた都市イデオロギーに人々は侵されているのである。
　何が原因・理由なのか、を人々に考えさせる暇もないほどのグローバル化イデオロギーである。著名人・知識人ですら例外ではないのである。止まることを知らないともいえるのではないか。ウクライナやイスラエル問題でも、軍需産業の思惑とアメリカ帝国主義の狙いを「自由」と「民主主義」の名のもとに糊塗している。アメリカはあらゆる戦争と紛争に一枚噛んでいるのである。なぜ世界に戦争がなくならないのかという人々の疑問と思考に答えるどころか、加担しているのが現状である。アメリカは建国以来一貫として戦争国家であることは教科書では教えてくれない。バイデンもトランプも、コ〇・コーラとペ〇シコーラの違いに過ぎない。教科書の歴史的記述は、正史イデオロギーに満ちている。真正阿呆と阿呆の化かし合いと言えるだろう。原発政策も外部化して推進され、地球と人々を汚染させているのである。費用対効果（コストパフォーマンス）という透徹したイデオロギーは欺瞞である。体制内的イデオロギーは遍満しているのである。

最後のパラダイムシフト

　この所、この本を丹念に読み込んでいる。自然に対して無理に負荷をかけない農業志向に添った農法である。アグロエコロジーは、慣行農法の裏返しの農法というか、農業である。それは同時に、「緑の革命」から脱却した農業である。類似したものに有機農業があるが、より現在の農業を根本的にパラダイムシフトする農業である。農業を生態学的に分析して、持続可能な農業を志向する実践的な社会運動として捉えられている。全世界のフードシステムを変換する農業である。
　現在、我々の食べ物はほとんど工業製品である。紅麴のサプリや原料とした商品が社会問題となっていて、その原因や被害に関心が集中しているが、問題の根幹である農業的な問題は完全に忘れ去られている。グローバルに進化した「アグリビジネスが膨大な富を支配して農業生産のほとんどの物理的、財政的社会基盤を所有している」（p418）のである。食の主権は消費者であるかのように偽装されているが（近代経済学は諸問題を前に右往左往しているだけである）、主権が奪取されているばかりでなく、我々の良心さえも取り去られているのである。消費者は口にする食品の安さばかりに関心を奪われ、農業生産者を社会の最底辺層に落とし込めるイデオロギーに汚染されているのである。利益の高い加工食品やインスタント食品、ファーストフードやミシュラン（グルメ）ばかりに関心を奪われていないだろうか。いつかパルプが入ったカップラーメンに吐き気を覚えて、それ以来カップラーメンを飲食していない。
　「世界の人口の半数が農業で生計を立てている」（p435）のだが、農業者に渡るのはその16％以下である。キャベツ一玉100円としたら、農業者の手取りは精々16円である。北米の食肉消費量は一人当たり年間約120㎏であるが、米を主食とする日本人の米消費量は一人当たり年間約60㎏である（食の欧米化）。また、「世界の全人口が日本人と同じ水準の生活をするためには地球が2.5個必要」（デジタル大辞泉、「エコロジカルフットプリント」の項）なのである。自民党の裏金問題はくだらない問題である。離党勧告ではなく、政界からだけでなく、人間社会からの追放が相当するのである。国会無視の武器輸出を閣議決定する政府も同様であり、イスラエル問題も同様なのである。